【ポイント解説】FX・株式・投資信託・不動産・仮想通貨・保険

2021年9月19日

*本記事は法律で認められた金融庁登録業者により書かれています。

多くの人が資産形成の方法に迷います。
生涯にわたって金銭的な余裕を生むためには、資産形成の方法の特徴・違いを知り、正しく理解することが重要です。
このブログ記事では、各資産形成法の要点をまとめて解説します。
一読いただければ、資産形成におけるFX・株式・投資信託・不動産・仮想通貨・保険の棲み分けを端的に理解できます。
これらは、世代ごとに使い分ける必要があります。
資産形成法の選択で失敗をしたくない方は、是非ご覧ください。
記事の信頼性担保

【執筆】株式会社トリロジー
【登録】財務省近畿財務局長(金商)第372号
【加入】日本投資顧問業協会 会員番号022-00269
【加入】金融リテラシー協会 会員番号100-6001
【説明】投資家の皆様への継続支援を通じて金融立国に貢献します。

本記事では、下記の目次の内容を記載します。

FX

FXとはForeign Exchangeの略称で、正式名称は「外国為替証拠金取引」といいます。ドルやユーロなどの外国通貨(為替)を交換・売買し、その差益を得ることを目的とした投資手法です。2カ国間の通貨を売り買いする取引ですので、片方の通貨がもう片方の通貨に対して、「相対的に価値が上がるか下がるか」の2通りの値動きを予想します。上がると予想した場合は「買い」、下がると予想した場合は「売る」という方法があるので、上昇相場と下降相場の両方で利益を狙えるチャンスがあります。一方、相場の予想が外れた場合には大きな損失を被る危険性があります。黎明期のFXは、裁量トレードがメインで、レバレッジの規制ルールもなかったので、「ハイリスク・ハイリターン」の投資手法と考えられていました。しかしながら、自動売買が浸透し、過去の値動きをパソコンで解析できるようになったことから、個人投資家でも格段に精度の高いトレードができるようになりました。今では、FXは自動売買を利用することにより、ローリスク・ミドルリターンを期待する安定感のある資産形成法へと姿を変えています。

FX自動売買のポイント

FX自動売買では、システム選択が「成功の鍵」を握ります。黎明期は粗悪なシステムばかりでしたが、技術革新やサービス向上により、資産形成における役割は格段に重要な位置づけになりつつあります。かつては、高額であった自動売買システム(一本=数万円)が、いまでは無料で使い放題のサービスが生まれるなど、投資家は自動売買の恩恵を最大限に享受できる環境が整いました。

株式(個別銘柄)

株式投資では、企業が発行する株式に対して投資します。株式投資の最大の魅力は「値上がり益(キャピタルゲイン)」です。株価が安いときに購入し、値上がりしたあとに売却すればその差額が利益になります。また、配当金や株主優待を受けられるケースもあります。しかし、株価は発行する企業の経営状況と国内外のさまざまな要因に影響され、初心者には、いつ、どの銘柄を、いくら取引すべきかの判断が難しいのが実際のところです。また、購入するにはある程度まとまった資金が必要になります。

投資信託

投資信託では、投資家から集めたお金をもとに、運用の専門家(ファンドマネジャー)が株や債券などの複数の商品に投資・運用します。個人ではできない資産分散や世界への分散投資を行うことができるため、個人投資家に人気の手法です。株式のほか、国内外の債券や不動産も投資信託で取引可能です。分配金や基準価額へ上乗せされて、最終的に投資家へ還元される仕組みとなっています。しかし、商品ごとに設定された買付・換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用など手数料を負担する必要があります。

NISA

NISAは、少額からの投資を行う方のための非課税制度です。毎年120万円分の金融商品(株式や投資信託など)がNISA口座で購入可能です。各年に購入した金融商品を保有している間の配当金や、値上がり後の売却益(譲渡益)が購入した年から数えて5年間は課税されません。非課税で保有できる投資総額は最大600万円です。非課税期間の5年間が終了したときには、保有している金融商品を翌年の非課税投資枠に移すことができるほか、NISA口座以外の課税口座(一般口座や特定口座)に移すこともできます。

つみたてNISA

つみたてNISAは、少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。毎年40万円を上限として金融庁が厳選した投資信託を購入可能です。つみたてNISAには税制優遇があり、各年に購入した投資信託を保有している間の分配金と、値上がり後の売却益(譲渡益)が購入した年から数えて20年間は課税されません。非課税の投資総額は最大800万円です。非課税期間の20年間が終了したときには、NISA口座以外の課税口座(一般口座や特定口座)に払い出され、21年目以降の利益は課税対象になります。

iDeCo

個人型確定拠出年金(iDeCo)は、自分で作る年金制度です。加入者が毎月一定の金額を積み立て(掛金を拠出し)、あらかじめ用意された定期預金・保険・投資信託といった金融商品を自ら選択・運用し、60歳以降に年金または一時金で受け取ります。積立金額はすべて「所得控除」の対象となるため、所得税・住民税を節税することができます。iDeCoにも、「安定型」と「積極型」の2つの運用方法があります。定期預金や保険は安定型(ローリスク・ローリターン)、投資信託は積極型(ハイリスク・ハイリターン)と言われています。

つみたてNISA、iDeCoのポイント

つみたてNISAやiDeCoでは、ドルコスト平均法の原理を利用し、毎月コツコツと時間を味方につけて利益を狙います。したがって、早く始めるほうが恩恵を享受できます。若年層には最適な資産形成法と言えます。時間を味方につけてコツコツ積み立てる投資信託の弱点は、繰り上げ償還とファンドの解散です。しかし、つみたてNISAやiDeCoの場合は、金融庁のお墨付きがあるファンドが厳選されており、繰り上げ償還はナシに設定されているため、安心感があります。つみたてNISAとiDeCoで重要な点は、長期間にわたって右肩上がりを目指せるファンドを選択することです。右肩上がりでないと、ドルコスト平均法でコツコツ積み立てる意味がありません。

ETF

ETFは、Exchange Traded Fund(上場投資信託)の略称です。特定の指数(例えば、証券取引所に上場している株価の指数など)に連動します。株式と同様に、証券会社を通じて証券取引所に買付や売却の注文を行います。ETFは一般的な投資信託に比べ、各種手数料が安い傾向にあります。将来必ず決済(反対売買)することが約束された「差金決済」という決済方法を採用した取引です。そのため、総取引額の現金(キャッシュ)の受渡しは必要とされず、売買の損益の受渡しのみで取引が完結します。

不動産

不動産投資では、利益を得る目的で不動産事業に資金を投下します。 具体的には、「投資した不動産を人に貸して、定期的に賃料という利益を受け取る方法」、「不動産を購入した金額以上で売却して、売却利益を得る方法」の2つあります。株式などと比べると値動きが小さく、短期間で急激に変動したりする可能性はほとんどない為、他の投資手法と比較すると「ミドルリスク・ミドルリターン」と言われています。不動産投資のなかにも様々な種類が存在するため、それぞれの種類に応じた特徴をきちんと理解することが重要です。

仮想通貨

仮想通貨は、暗号化されたデジタル通貨で、お札のように形があるのではありません。特定の国家などによって一定の価値がつけられている通貨ではなく、インターネット上でやりとりされる資産です。しかし、仮想通貨は日本円やドルなどの法定通貨で行うほぼ全てのこと(交換、決済、送金、融資等)が可能です。レバレッジを大きくかけることで、少額の資金で大きなリターンを得ることができます。24時間365日いつでも取引が可能なことも特徴の一つです。FXと比較されることが多いですが、仮想通貨の市場規模は小さく値動きが安定しないため、「覚悟するリスク」と「期待できるリターン」はFXよりも遥かに大きなものとなっています。

保険

保険は、将来的に発生するかもしれないリスクに対して事前に備えるものです。保険のなかにもさまざまな種類がありますが、投資性の高いものを選ぶことで資産運用をすることは可能です。例えば、一定期間、資金を積み立てる貯蓄型の保険です。このような保険には、単純にお金を貯蓄する機能があるだけでなく、満期まで毎月の保険料を支払っていると積み立てた以上のお金が返ってくる可能性があります。また、保険は毎月の支払い方法を自動的に銀行口座からの引き落としにできるため、貯金が続かないという人には、有用な資産運用方法になることもあります。自分の目的に合った保険を選べば、資産運用として使うことが可能です。

資産形成法の比較検討・選択運用

実際に資産形成を始めるためには、それぞれを比較・検討し、選択・運用する必要があります。

あなたの人生にマッチした適切な選択が、成功の鍵です。

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